信託報酬の目安を計算(シミュレーション)して投資信託を選ぶ方法

信託報酬ってなんだろう・・・今さら人に聞けない(汗)

 

投資信託の運用成績に影響するらしい。

 

でも、ほんの数%くらいの差だったら、たいして気にしなくてもいいんじゃないの?

 

目安を計算(シミュレーション)できないだろうか・・・

どうも、複業オーナーのノビです。

今回は、投資信託とは何か、目安の計算方法についてお話していきます。

ほんの数パーセントの違いでも、最終的にあなたの手元に残るおカネの額は変わってきます。

なので、投資信託を選ぶ上で信託報酬がどのくらい運用コストとしてかかるのかは必ず確認しましょう。

シミュレーションもしました。

この記事を最後までお読みいただければ、信託報酬率の違いでどのくらいの差が出るのかがわかり、上手に投資信託を選ぶ目安を知ることができるようになります。

なお、私はというと運用会社での実務経験があり、証券アナリストと1級ファイナンシャル・プランニング技能士の技能士を有しております。

信託報酬とは?

信託報酬とは、投資信託の運用や管理にかかる費用の1つです。

この特徴は2つあります。

  • 信託財産(投資残高)に対してかかる
  • 保有期間中は継続してかかる

投資信託は貯金ではなく、投資なので元本保証はありません。

運用成績が良いか悪いかは不確実です。

ただ、信託報酬は運用成績が良くても悪くても、“確実に”支払う手数料(運用コスト)です。

ココはとても大事です。

(運用成果がよい場合)

信託報酬の費用がかかっても仕方がないか・・・

(運用成績がよくない場合)

は?資産価値が下がってるのに、信託報酬まで取られるのか・・・

というのが人情(?)。

ちなみに、支払った信託報酬は、以下に関係者に分配されます。

  • 販売会社:銀行や証券会社
  • 委託会社:資産運用会社
  • 信託会社:信託銀行

投資信託にかかるその他の費用

投資信託には信託報酬以外にも費用(手数料)がかかります。

  • 購入時手数料
  • 信託財産留保額
  • その他(売買委託手数料・監査報酬など)

それぞれについてみてみましょう。

購入時手数料

投資信託の購入時に支払う手数料です。

つみたてNISAでは、投資信託の販売手数料は政令でかからない(0円)ことになっています。

購入手数料0円の投資信託を「ノーロードファンド」と言いますが、購入する際はこのタイプを選びたいですよね。

ちなにみ、住宅ローンを組む際など銀行の窓口で投資信託を勧められることがあります。

でも、これはやめておきましょう。

なぜなら、購入時手数料をガッツリ取る投資家に不利な”クソ商品”であることがほとんどだからです。

信託財産留保額

 

これは投資信託を解約して換金際にかかる費用です。

実質的には解約手数料ですね。
投資信託は、投資家から預かった資金で株式や債券を購入して運用します。

もし投資家が途中で換金しようとした場合、そのお金はすぐに出てくるわけではありません。

運用している株式や債券を売却して換金します。

その売却→換金には、手数料がかかったり、運用者側が換金したくないタイミングに売却することにより損をしたりして、「費用(コスト)」が発生します。

この換金にかかわる費用を支払ってもらうのが、信託財産留保額です。

投資家の都合で換金したのに、その費用を引き続き投資信託を保有し続けている人だけが負担するのは不公平という考え方があります。

また、投資信託を運用する側からしても、投資家に頻繁に解約されると安定的な運用ができなくなりますからね。

運用者にとっては、投資信託の運用を安定させる意味もあります。

信託報酬の計算方法

投資信託の信託報酬は以下のように計算されます。

日々の信託報酬額 = 基準価格 × (信託報酬率 ÷ 365)

 

基準価格は、自分の時価資産残高と言い換えることもできます。

例えば、信託報酬が1%の投資信託を保有しているとします。

現在の時価資産残高が50万円の場合、一日分の信託報酬額は、

500,000 × (1% ÷ 365 ) = 約13.7円

と計算できます。

資産残高は日々変動しますので、値上がり・値下がりによって信託報酬の実額も変わります。

単純計算する場合は、
「500,000 × 1% = 5,000円」
のように年率での計算を行います。

実際には、この他に取引手数料や監査費用といった「その他費用」がかかっています。

1年間で生じた具体的な費用は、投資信託の年間報告書の費用明細などに記載されています。

「その他費用」を含めたトータルの費用のことを「実質コスト」と呼びます。

では次にシミュレーションをしていきましょう。

信託報酬の影響をシミュレーションしてみた

話をシンプルにするために、以下のような前提を置きます。

  • つみたてNISAで毎年期初に40万円(400千円)ずつ20年間積立てることを想定
  • 想定運用利回りは、4%(年率)と想定
  • 運用益は、(直近の正味期末残高+今期の積立額)☓想定運用利回り
  • 運用コストは、信託報酬のみ
  • 信託報酬は、(直近の正味期末残高+今期の積立額+運用益)☓信託報酬率(年率)

とします。

信託報酬率は、実際のものを2つピックアップしてみました。

① 1.7712%(税込み) アクティブ型の投資信託「厳選投資」の信託報酬
② 0.1696%(税込み) インデックス型の投資信託「楽天・全米株式インデックス・ファンド」
の信託報酬

仮に両者の運用利回りが同じ(4%)だとした場合、どのような違いが出るでしょうか。

アクティブ型の信託報酬のシミュレーション

毎年400千円積立てて20年間アクティブ型の投資信託を運用した場合のシミュレーション結果は以下の通りです。

(単位:千円)

400千円を20年間つみたてるのですから、積立の累計は8,000千円になりますね。(青線)

運用益は20年間で、約3,900千円ほどでしたが、そこから信託報酬として1,800千円ほど控除されることになります。

オレンジの線は、運用後に信託報酬を支払ったあとの残高です。

インデックス型の信託報酬のシミュレーション

毎年400千円積立てて20年間インデックス型の投資信託を運用した場合のシミュレーション結果は以下の通りです。

(単位:千円)

400千円を20年間積み立てるのですから、積立の累計は同じく8,000千円になりますね。(青線)

運用益は20年間で、約4,300千円ほどでしたが、信託報酬としてかかるのは190千円ほどです。

これであれば、20年後の残高は、12,000千円以上残る計算になります。

オレンジの線は、運用後に信託報酬を支払ったあとの残高です。

アクティブとインデックスの信託報酬の推移を比較したチャートを作成してみると、明らかに違いがわかります。

まとめ

今回は、投資信託における信託報酬の計算方法を把握し、単純化しすることで目安を算出してみました。

アクティブとインデックスの投資信託では、信託報酬率が違います。

仮に運用利回りが同じだった場合、資産残高にどのような影響を及ぼすのかシミュレーションしてみました。

ほんの僅かな差でも20年という長期でみると、だいぶ結果に違いが出ますよね。

だから、つみたてNISAやiDeCoといった制度を利用してこれから老後資金の準備のために投資を始めようとする場合は、ぜひ信託報酬に注目してくださいね。

ただ・・・

投資に回せる元手の資金がそもそも少ない場合はどうすりゃいいだー?

ってこともありませんか?

お金を稼ぐには、そもそもある程度のお金がないと・・・なんですよね。

わかります。

私もそうでしたから。

でも、元手の資金が乏しくてもお金を生み出すやり方があります。

いろいろ遠回りしましたが(笑)

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